悪質なネットショッピングから身を守るには?

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このグラフは国民生活センター発表値(消費生活センターデータベース)をもとに作成したインターネット通販に関して寄せられた相談件数。2014年は過去5年の傾向から私が出した予測値。

1月11日の日経社会面に「偽ブランド品、ネットで横行」という記事が載っていた。今朝のフジテレビ「とくダネ」では冒頭でのネット販売の福袋がひどいという話題を目にした。届いたら冬物が入っておらず夏物だけだったとか何かの臭いが染み付いていて着られないといった苦情が寄せられ、販売元が返金を発表したというものだ。思えば昨年も楽天スーパーセールで元々の価格が法外なものに設定されていたシュークリームの問題や、数年前にはグルーポン系か何かでショボすぎるおせちの問題があった。毎年、こういうネットショッピングに関するトラブルのニュースを目にするたびに通販出身者としては何となく心が痛む。

人は買ったことを後悔したくないもの。
それなのに、あろうことか届いたら偽物だった。いや、届いたならまだいい、お金払ったのに届かないなど、後悔以前の問題が今のネットショッピング社会には多い。
ネット社会の広がりから高齢者の利用が急拡大しているため、被害に遭う方が増えているのかと思っていたころもあったが、最近では若年層も被害に遭うなど、実は提供する事業者側の騙しテクニックが高度になっているとも言える。

これはもう自己防衛というか、消費者自らが賢い消費者にならないと問題は減らない。特に年配の方はネットショッピングのリテラシーを高めていってほしいと思う。
ちなみに私の母親は73歳。頻繁にネットで買い物をする。数年前に一度、トラブルになりそうになったが事前に相談があったので私の方で対応し、未然に防いだ。それ以降は快適にネットを利用している。

では、何をどうすればいいのか。
目の前にある事実(ページに書かれた内容)を100%信用しないということかもしれない。よくネット上の内容は玉石混淆と言われるが、ふだん利用している信用できるショップやサイト以外で何かを買うときは特に注意しておこうということだ。

  • 「激安」などのキャッチーなフレーズに容易に飛びつかない。何で安いのか?元々の値段は正当なものなのか、安さの根拠を確認する。
  • ネット専業者か、お店を持つ事業者かを確認し、特定商取引法に関する表示がなされているかどうかを確認する。不安なら電話をかけて会社の存在を確認する。
  • 決済方法が前払いのみのお店は心配しよう。注文生産品じゃない限り、前払いしか対応していないというのは疑ってかかってもよい。
  • 振込の場合、口座の確認をしよう。口座名が運営会社と異なった名義になっていないか、口座名そのものが怪しくないか。
  • サイトやメールの文面がおかしい(日本語がおかしいという意味)、この点は国民生活センターによると、最近は巧妙になっていて、日本語使いも上手になっているとか。

文字に起こすと大変そうに見えるが、基本的なことばかり。先にも書いたが、私たち自身が賢い消費者にならないとトラブルは減らない気がします。